会社の中で海外駐在の長い人に、おもしろいから読んでみたら？
外人だって、外人同士でチームを作る時には悩んでいるみたいだよ。
といわれ、読み始めた本です。
今、私自身、海外子会社である英国・ドイツ・インドの人と一つのプロジェクトを運営しています。
出張はないですが、メール、電話会議は、ほぼ毎日。
英国人、ドイツ人、インド人そして日本人、ともに、こだわる所が違うと日々実感しています。
彼らと、一緒に仕事をしている中、この本の内容が、とっても、面白かったし、役に立ちそうです。
書名：Culture Map
著者：Erin Meyer（INSEADのスタッフ）
彼女いわく、文化的背景の違うチームの特徴を見定める軸は８つ。
1.Communicating/会話の文脈構造:
low-context high-context
　空気を読むのか、文面以上でもいかでもないのか
2.Evaluating/評価の返し方:
direct negative feedback vs indirect negative feedback
　面と向かって言い返すのか、間接的に伝えるのか
3.Persuading/説得の仕方:
principles-first vs application-first
　原理原則か、事例か
4.Leading/リーダシップのタイプ:
egalitarian vs hirarchical
　平等主義か、階層主義か
5.Deciding/物事の決め方:
consensual vs top-down
　合意同意が大切か、トップダウンか
6.Trusting/人を信用する仕方:
task-based vs relationship-based
　タスクベースか、関係性か
7.Disagreeing/反論の仕方:
confrontational vs avoids confrontaion
　直接反論するか、反論することを裂けるか
8.Scheduling/スケジュールの組み立て方:
linear-time vs flexible-time
　時を正確に刻むか、フレキシブルに使うか
同じ、アジア圏なので、考え方が似ているだろう。
と、おもう、インド人と日本人でも差があります。
-Leading,インドはEgalitarian,日本はHierarchcal
-Disagreeing,インドは日本はよりも間接的
-Scheduling,日本はインドよりもおりかっちりきっちり

世界は一つでも、文化的背景はまだまだ分散しています。
人間としては同じでも、文化の違いは大きいです。その認識を共有し、学び、前に進めることに努める事が重要なのかと思います。しかし、日本って世界のなかでも独特の文化スタイルのようです。アジア圏のようでアジアでない。

前半戦からの続きです。
ここから先は、順調、順調。あっという間に,ハイ、Voila!
■Stage-4 Wifi経由でインターネットに接続
ソースにSSID,PassWordを設定し、ESP8266にロードすれば、あっさり、ESP8266は、WiFi接続開始です。
■Stage-5 CloudApps連携
Blynkというクラウドサービスがコミュニティベースで公開されています。

Blynkを使うと、センサー（BME280）で発生したデータをESP8266がWiFi経由でBlynkに送信、ArduinoにインストールしたBlynkアプリから参照することができます。こういう、アプリをクラウド側に自分で作ろうと思っていましたが、既に存在していました。個人ユースであればこのレベルで十分です。

BlynkアプリをAndroidにダウンロード、平行して、ESP8266側はblynkライブラリーでBlynkサーバに接続、Android上でBlynk Widgetの設定を作業。
ハイ、Voila!
送信バッファの初期化処理でつまずき、小数点以下を表示できませんでしたが、拙さに気がつき、小数点まで表示できました。Blynk,もう少し、ドキュメントが整備されると、最高デス。
後は、デザインを洗練する？のみ。
と、いうとこまで来ました。
この生産性、すんばらしいです。

今日は、IoT/Smart Connected Device実践です。センサーが計測した温度、湿度、気圧の値をAndroidで見るアプリを創りましょう。
今日の材料です。秋月電子、Switch Scienceで調達。材料費は3,000円程度です。これらはすべて、インターネット上のECサイトで入手可能です。良い時代になりました。
■材料リスト
1.ESP8266 ESP-WROOM-02開発ボード(Switch Science)
2.ピンヘッダー
3.BME280　温湿度、気圧センサーキット(秋月電子）
4.ブレッドボード
5.ジャンパーワイヤ
6.USBケーブル
Smart Connected Device作成のプロセスは以下の通り。
各Stageを通し、物理的実装よりも、プログラムで設定することを優先するを設計思想とすることとしました。
今日のところは、Stage-1からStage-3まで実施できました。
■作成プロセス
Stage-1　デバイス製作(BME280/ESP8266)
Stage-2　ブレッドボード上でのデバイス統合
Stage-3　スマート化
Stage-4 Wifi経由でインターネットに接続
Stage-5 CloudApps連携

(さらに…)

限界費用ゼロの社会
ジェレミー・リフキン (著)
NHK出版
年末年始休みの間、米国の社会論者、元ペンシルバニア大学ウォートンスクール講師である、Jeremy Rifkinが世に問うた本を読了しました。とても面白かったです。一読をお勧めします。
Jeremy Rifkin,彼にはA.トフラーのようなあるべき未来のスキームをかたる力を感じました。Sharing Economy（共有型経済）がIoTの力によって、限界費用ゼロ社会を実現し、資本主義社会に取って代わる、という主張でした。
個人的には、是非、そうあって欲しいと共感はしましたが、ある程度の人生経験を持つ身からすると、懐疑的でした。IoTを未来社会設計のフレームワークとしておくことには同意できます。
ピケティの資本主義を批評した著書が騒がれたこと、2008年に発生したリーマンショック,アメリカの影響力の低下など、が示すように。資本主義が曲がり角に来ていることは確かです。資産を私物化すること、私物化した資産同士を交換すること、そして功利主義、そういう行動が人間の基本的な価値として重き置く資本主義。そのメタファーとしての自家用自動車、垂直統合型の巨大企業。知的財産権、原子力発電とその送電網のような中央集中統制アーキテクチャ、そして、規模の経済。
対して、インターネットのように、オープンアーキテクチャ、分散処理、水平展開、Piar to Piar。資産を共有し、道徳性にもとずく共感に価値をおく共有型経済。、デジタルコンテンツがオープンソースソフトウエア、音楽、そして教育の場、Uber,AirBnBが実績を積み始めているように、限界費用がゼロの社会は構築可能であること。特許権や著作権などの知的財産権(IP)も資本主義の時代の遺物なのかもしれない。いままで盲目的に信じ切っていた制度、概念すら変革すべきものなのだ。そのことに気づきを与えてくれたことに感謝したいです。
今年４月から始まる電力自由化が、IoTが最初に具体的な姿を表し始めた気がしていました。次は、自動車の自動運転なのかもしれません。IoTは、今後、20年から40年かけて発展しつづけていくものでしょう。私自身、90年代からこの2010年代までのWebの発展を、現場の末席でみてきた身として実感し始めてきています。IoTをコミュニケーション、エネルギー、輸送の３点から捉えている点の意味がこういうことでしょうか？。最近、インドのMahatoma Gandhiの言葉の引用を見にする機会が増えた気がします。なにか、私のコアの中でGandhiの考え方に共鳴し始めているのでしょう。
読書というものは、本と会話するものかも、その会話を通し、自分が何を感じ、どう動くかが重要であって、記載されているてきすとの善し悪しは、2の次なのかもしれない。この本が、きっかけとなり、関連する資料にも手をのばすことになりそうです。自分なりにこの本に記載されている内容を整理する作業はまだまだ続きそうです。
<<参考>>
■限界費用ゼロ社会公式サイト Zero Marginal Cost Society
■朝日新聞　書評//2016/01/17

むすび
自然界における生態系では、組織は、お互いに３つの様式、競争、共生、捕食ー被食、として相互作用している。前に進むためには、IoTもこのような３つのエコシステムを形成していくだろう。金融市場では、捕食被食関係のエコシステムがHFT(超高頻度取引）プラットフォームで、形成されつつあることが研究されている。もし、そのかわり、IoTは、競争や共生を育むことを望むのであれば、効果的なガバナンスプロセス、つまり、スマートパリューチェーンに渡って、継続的に、権力、権限、利害のバランスをとること、が必要とされる。
これを実行することは、エキサイティングな未来を解き放つ可能性をもっている。つまり、すべての社会的、経済的、環境的、政治的な課題が従来とは異なるあらたなやり方で解決される世界。
マハトマ・ガンジー曰く
「未来は、あなたが、今、何を行うか、による」
参考
Neil Gershenfeld と　Jean-Philippe Vasseur によれば、今日のインターネットが成功した理由は４つあり、これは守られなければならない。
1.分散型ネットワーク
ネットワークには、集中的なハブは不要であり、Webのようであること。
データが、交通渋滞を迂回するように設計すること。必要な時にキャパシティを増やすことはマネジャーに任せること。
２．パケットスイッチング
データをここのチャンクに分解し、オンライン上、別々の経路を通し、再組み立てすること。インターネットもより、信頼のあるロバストで効率のいいものにすること。
３．インターネットプロトコル
データパケットをどのようにアドレッシングするか標準仕様を定めること。
データは、異なる種別のネットワークを流れることができるようにすること。
４，エンドツーエンド主義
ネットワーク機能は、中間ノードは、トラフィックのルーティンルに専念させ、ネットワークの両端に位置させるすること。これにより、ネットワークをすべて更新しなくとも、新規のアプリケーションを発明する事が可能になる。オンラインメッセージング、オーディオ、ビデオストリーミング、e-コマース、検索エンジン、ソーシャルメディア、これらはすべて、前世代に設計されたシステムの上に開発された。
年をまたいでしまいました。
が、ようやく、翻訳を完了させました。
翻訳を通じて、資料を、精密に読み砕く、訓練ができました。
おかげで、IoTの全貌を把握し、技術的にも、ビジネス的にも
IoTの世界に飛び込むための道具立てが、
しっかり、できた気がします。
IoTこそ、次世代インターネットなのでしょう。
インターネットの精神そしてガバナンス、

■分散性
■協調性
■自律性
■E2E主義
■Open&Share

これらを継承しつつ、あらたな世界を構築することが、
われわれに与えられた課題。
あとは、自ら実践して、知見を自分の頭に蓄積していきましょう。

まとめ
ここまでの、アーキテクチャ、フレームワーク、方法論は、より効果的なIoTに対するガバナンスにむけ、３段階のプロセスに統合できるかもしれない。
ステップ1ースコープの定義
IoTは、潜在的にはInternet of Everything、まず、どこに焦点をあてるか決めること。言い換えると、一般的なIoTガバナンスに漠然と取り組もうとするのではなく、まず、ある限定したレベルで運用をおこなうことである。たとえば、スマートコマース（スマートヘルス、スマートエネジーなど）むけの個別インスタンスに注力して進めることがいえる。
ステップ2ー観測と方向付け
次に、登場するすべての利害関係、権利、権限を特定し理解すること。スマートコマースのヴァリューチェーンでいえば、スマートモジュールの提供者、スマートオブジェクト、ネットワーク事業者、サービスイネーブラー、システムインテグレータ、サービス事業者、再販者、オーバーザトッププレイヤー、消費者などである。
そして、この利害関係、権利、権限の構成が、スマートコマースにとって、有効的なシステムなのか、困難なシステムなのか見分けること。
記憶にとどめないといけないことは、有効なシステムにおいては、ほとんどの係争は、まず、利害関係の調整、次に権利関係の調整、これらによって、ほぼ解決にむかうが、困難なシステムでは、ほとんどの係争は、利害関係の調整や、権利や権限の関係調整をもっても、解決出来ないこと。
ステップ３ー決断と行動
もし、スマートコマースシステムが、ある意味で困難にあるならば、何をすることが目的であったのか再考すること。どんな成果をそのシステムは提供すべきなのか、最終ゴールは何なのか合意すること。
たとえば、スマートコマースのバリューチェーンにおいて、以下のようにすべき。
a)消費者に、”便利で、使いやすく、ほしい”XaaSソリューションを提供すること。
b)バリューチェーンを提供、運用、サポートする主体がイノベーションに対し投資を行い、利害関係者を満足させることを確実に実施すること
c)財産、消費者、プライバシーを減力乱用から守るとともに、セキュリティを確保すること
これらの目標を考慮し、スマートコマースシステムにおいて、いつ、どのように、介入するのか、”Interventon principle”を活用すること。
その仲介エージェントは、公共部門、民間部門、シビルセクターから選ばれたもの。個人かも、群衆かも、専門家かも、非専門家かもしれないし、人間かもアルゴリズムに基づく機械かもしれない。ありうるのは、それらの組み合わせ、つまり、Intervention MIX.このMIXにおいては、政府制度に、スマート子マーズのバリューチェーンの利害間に法的強制力のある必要条件関係を整備する役割が生じる。これに関しWesley Newcombのフレームワークは,明快な出発点として与える。４つの資格として、権利,特権,権能,免除権を、４つの相関的な対立関係として、権利ー義務、特権ー無権利、権能ー責任、免除権＾無能力。この三つのステップを通し、Interventionマインドセットを維持し、システム、たとえば、スマートコマースは、複雑であり、非線型であり、そして、驚きに満ちており、予測できないことを忘れては成らない。

■IoTスマート仲裁にむけて
“複雑系のスマート仲裁”とは、方法論であり、このIoTガバナンスフレームワークを具体化することを助けることができるかもしれない。３つの主義、マインドセット、メカニズム、方針からなる.
1.マインドセット
具体化するために探し求めるシステムは大概、複雑なものである。それは、非線形的である。AがかならずしもBを導くものではなく、CやDやEをも導く。そのかわり、それは驚きに満ちている。誰もその振る舞いを予知、操作することはできないかもしれない。そのかわり、進めるためには、試行錯誤の繰り返しが必要である。その中から選択された決定が生き残るのである。
２．メカニズム
OODAループ(Observer-Orient-Decide-Act)は、この試行錯誤アプローチを行うための、実践的な方法である。それは、いろんな質問をしてくる。
・Observer:誰が、環境からセンスした入力を収集するのに最も適した場所にいるのか？
・Orient:誰が、この状況の現実を意味づけするための道具立てを最適な状態で揃えているのか？
・Decide:誰が、判断の土台としてこの新たな知識を利用すべき人は誰なのか？
・Act:　誰が、その決定を行動に移すべきなのか？
このOODAループを専門家や非専門家（個人かも知れないし、集団、いわゆる群衆かもしれないが）を使って繰り返す事ができる。ますます、このループはソフトウエアアルゴリズムによってまわされ、しばしば、M2Mの形式を取る。各仲裁エージェントには、強みも弱みもある。エージェントは、どんな利害関係者、公共セクター、民間セクター、シビル・ソサイアティーから構成されうる。そのキーメッセージは、これらどのエージェントであろうともループを回すための万能薬ではないということ。各個別ケースごとに、これらアージェントの最適な組み合わせを見つけなければならない。”仲介者MIX”が必要となる。他の言葉で言えば、システムの主たる仲介者の誤った選択を変更する必要があることであり、変更に枠決めすることが間違っているということである。
３．方針
このMIXを実施するために、”仲裁方針”が提案されている。
■仲裁方針
”仲裁エージェントは、提案された仲裁の目的が、現状システムだけ、もしくは、他のエージェントでは、上手く実施される見込みがないことを合理的に予見しできた場合のみ、OODAループにのみ仲裁する。
”
システムが首尾良く自己組織化されている限り、そのまま任せる。シンプルなままにして、ループの外にいる。仲裁が必要になった時点でのみ、なぜ仲裁エージェントがOODAループの中に組み込まれたのかを明らかにする訴訟を行う。つまり、この種の変更を解決するのに最適なエージェント。目的は、これら異なるエージェントをチームとしてループのなか、正しいテンポで行動させ、彼らに責任持たせることを可能にすることにある。
この方法論の完全な説明はここを参照。

■IoTにおける利害、権利、権力の均衡
権力の分散やさまざまな課題のために、IoTには多数の潜在的な紛争が存在する。
ハーバード法科大学院のウィリアム・L. ユーリ と彼の同僚は紛争が３つの方向に分解できる事を発見している。IoT利害関係者は、試みるべきかもしれない。
１．潜んだ利害関係を調整する
２．誰が正義か否かを決定する
３．誰が権力をもつのか否かを決定する
ユーリーと彼の同僚は、次のようなアプローチを進めている
「紛争解決制度のゴールは、右図のような形をしたピラミッド型に見える。つまり、利害調整を通し、ほとんどの紛争は解決され、誰が正義かを決めることにより、ある程度、ある紛争は解決され、誰に権力を与えるかをきめることにより、少数の紛争が解決された状況。方や、困窮した紛争解決精度は左図のように逆ピラミッド型のようにみえる。利害調整を通した紛争解決はほとんど進んでいない、にも関わらず、権利と権力については多くが解決している形態。制度設計者の挑戦は、逆ピラミッド型をピラミッド型に切り替えることである。

これは、IoTおけるガバナンスの課題である。ありがたいことに、すでに出発点が存在る。バリューチェーンは知られているし、IoTの潜在的な権力もわかっている。取り組むべき多くの主たる権利もわかっている、たとえば、財産権、プライバシー、セキュリティ、もちろん、市場における競争の必要性もある。広い範囲の利害が争点になっていることが知られている、また、バリューチェーンに対し、各利害関係者は多重に利害を持っている。これらを概観すると、IoTについて、権力、権利、利害の均衡への取り組むための制度的なフレームワークが見えてくる。
このフレームワークは、たとえば、オペレータ、システムプロバイダー、消費者のような間の利害関係に関する権利の概念を拡張する.John G.Sprankling教授が、彼の著作”財産法”で述べてるような洞察を引き出す。
氏、曰く、”ウェスリー・ニューコーム・ホーフェルド教授は、財産というものを複雑に絡み合っている法的に強制可能な関係として見ることで、20世紀初頭に財産法論に革命をもたらした。彼は、詳細にこれらの関係を分類するための分析的な枠組みを開発した。
この観点により、財産所有者は４つの個別の資格をもつ、それは。権利、特権、権能、免除権である。各資格は、４つの相関関係で結びついている。それは、権利と義務、特権と無権利、権能と責任、免除権と無能力である”
Newcombのアプローチは、IoTにおける、プライバシー、セキュリティなどすべての権利に拡張できるかもしれない。
＊＊＊
法律系の文章は論理構成がしっかりしているので、文章としては、わかりやすいのですが、概念的な背景が全く理解できず、新しい世界を発見しました。

先週金曜は、職場の忘年会でした。毎年、部下のお宅にお邪魔してホームパーティの形で開催させてもらっています。お部屋を開放してもらっている部下の奥さんには頭があがりません。毎年、会では参加者のパーソナルな活動の成果発表会を開催しています。今年は、私も成果発表に加わってみました。IoTやPhysical Computingへの取り組み状況を報告してみようと思い、お題は、「キーボードを半田ゴテに持ち替えよう！」

思うに、IoTはITの総合格闘技かと思います。ノートに向かってアーキテクチャを書いただけではだめで、かといって、キーボードを使ってソースコードを打つだけでもだめで、物理的にデバイスを結線しなければ話ははじまりません。後輩からは、IoT’Internet Of Thing)だから、デバイスをインターネットにつなげなければIoTじゃないですよ、と突っ込み。いいそいいそ、つっこんできた。と、想定通り。

IoT RoadMapを読んで感じたことをみんなと共有。IoTを実現するためには、プロダクト、サービス、ネットをコネクトし、役割をどのレベルで、どちらに分担させるか、そのバランスが大事。

で、ジャジャーン、Arduino登場。物理的なモノは、小さくとも存在感があります。この辺で、うちの部以外の人々はどん引き。このひと、何いっているんだろうと。まあ、これも、想定のウチ。

そう、Arduinoを制御するソフトは、慣れ親しんだJavaでかけます。IDEはしかもProcessing.良い時代になりました。

こんなスライドでも、みなさんから、手書きのJack Oh Rantanに、おおーっ、と、言ってくれました。人に感動を与えいるのは決して、手の込んだモノとは限らないんですね。ほんの一握りのアイデアのほうが大切なんですね、ほとんど100円ショップで調達した、ものすごいプアな作りなんですがね。ちなみに、LチカとはLED点灯のことです。

この白いボードの上に回路を組みます。このボード、ブレッドボードと言います。線や部品を差し込んだり、外したり、試行錯誤が自由にできます。でも、こんなボードがあること、どなたも、知らず。。。面白いのになあ。普通の人は知らない世界なんでしょうか？

ブレッドボード上の結線は、こんな風に清書できるソフトがOSSで公開ｓれています。FRITZINGといいます。

これが結構すぐれもの。ある種のCADなんですけどね。開発元はドイツのポツダムの応用科学大学。タダです。

ただのパワーポインタの代用ではありません。お絵かきをすると、回路図も自動に作成してくれます。
実は、パーツのリストも創ってくれます。

で、ワイアリングといったら、半田ゴテと、ラジオペンチとテスターが必須。

ここは、動作のデモンストレーションを実施。Blogでは、お見せできず、残念。

ご支援いただいているSHOPのリストです。秋月、一部の人には有名ですね。SwitchSuienceは良いお店です。
Tech Shopは来春から、話題になるでしょうね。3Dプリンタを使わせてもらってみます。

真面目な人には、Harvard Business Reviewをご紹介しました。はい、PoterさんがIoTに関し論文を書いてくれています。
会場のお宅は本当に居心地のいいところです。ついつい、夜遅くまで、居座ってしまいました。後片付けもせず、ありがとうございました。

■サービスとその流通への影響力
XaaSビジネスモデルの継続は、サービスイネーブラーやサービスプロバイダーに多大な影響力を与える。たとえば、AutocarのRichard Bremnerの報告によると、Miniは「車をアップグレードしたり、次の持ち主が不要とおもう機能をダウングレードすることを許すダウンドアプリを考えている。たとえば、彼「MiniブランドボスのPeter Scwarzenbauer」が引き合いにだすように、すべてのMiniに組み込まれ、アプリを購入することで動作可能になるシートヒーターの場合、次のオーナーは、必要と感じなければ止めることができる。これは、ある種のオプションをレンタルしていることに似ている。
今、消費者がたとえば10,000ユーロでシートヒータ付きMiniを再販できるとしよう、将来、シートヒータなしで、たとえば、9,000ユーロで再販できるかもしれない。別の言葉で言えば、少ない金額を再版者が受け取る。さらに、これが、中古者が良い買い物をしたとおもうか、サービスイネーブラーやサービスプロバイダーの利益要因とみるか、不透明である。
実際、XaaSは、潜在的に、サービスイネーブラーやサービスプロバイダーによって、洗練されたマーケットセグメント戦略が生まれる可能性を秘めている。スマートデバイスは、RFIDタグ、IMIEナンバー、MAC,IPアドレスなどのユニークな識別しを保有している。これらの識別子を活用することによって、非常に細かいレベルでサービス提供をコンとロースすることができるかもしれない。すでに、IMIEナンバーは、携帯電話の盗難防止に使われている。地下鉄の切符に埋め込まれているRFIDは、乗車可否をはんだんすることに使われている。一方、IPアドレスは、場所にもとづき、消費者がオンラインTVの視聴可否にしばしば用いられている。類似の手法は、すべてのIoTソリューションに適用できる。
IoTにおいて、誰がどんな権利を持っているか、再考する時期にきている。
類型的に、これらの権利は、４つのカテゴリに分類される
１．排除する権利
２．転送する権利
３．所有し利用する権利
４．破壊する権利
Miniの例はこれで終わらない。かりに、Miniが、シートヒータサービスを、第三者が提供するAppストアを使って提供するとすると、Miniは,サービスイネーブラーが埋め込んだ契約条件にとらわれる可能性がうまれる。たとえば、そのAppストアは、ある時点でMiniアプリをなんらかの条件で削除するかもしれない。これが、IoTにおける閉域網の危険の一つである。
これを抑止するために、Miniは彼らのアプリを複数のAppストアに展開するようSIerに指示することができるかもしれない。これは、Appストアに競合市場が形成されていることを前庭としている。
彼らはネイティブアプリよりWebアプリを開発するだろう。これは、Financial Timesが、Appleが、サブスクリプションベースのiOSアプリに対し、新しいルールを用いてガバナンスしようとすることに対する対抗として、2011に採用した方法である。
“FTが固執したポイントは、ネイティブアプリでサインアップした利用者に対し、Appleが要求してきた30%以上のサブスクリプション収入の低減と、そのような購読者に関するデータへのさらなるアクセスである。”
サービスに対しシステムインテグレータが持っている力は むろん、様々な面がある。たとえば、クラウドサービスAPIに対する、彼らにアクセスレベルや、
SOAの実装程度などである。SOAは、サービス同士を連携できるようにもできないようにもできる。
すると、消費者がIoTサービスを利用する際、プライバシーに関する問題が現れる。IoTでは大部分のデータはマシンが生成するものであり、利用者が生成するものでない、さらに、一個のセンサーがどれほどのデータを生成するか、さらに、このデータの殆どは複雑かつ動的なネットワークによって処理されること、が重要。インフォームドコンセプトやオプトアウトの概念は、そのような状況では、上手くいかないかもしれない。
O’Reilly MediaのTim O’Reilly　プライバシーに対し真逆の観点を持っている。彼は、誰もプライバシーを維持できない”それを受け入れよ”、とするScott MnNealyの観点””を支持していない。しかし、彼は、プライバシーの課題と、消費者が、IoTサービスが安全であることを確信することが必須であること、を結びつけた。
Lookoutの主席セキュリティ研究員であるMarc Rogerは、デバイスがネットワークに接続されたとき、潜在する侵略者に対する意味が根本的に変化することを発見している。
“一度、サーモスタットを接続すれば、家の中で何が起こっているかわかるようになる、いつ空き家か、さらに、もし、よりおおくのサーモスタットが接続されればそれは兵器にもなりうる”
実際、2014年１月、Proofpointの研究員は、論理的にはわかっていたものの、これまでわからなかった、IoTサイバー攻撃を発見した。IoT家電、テレビや冷蔵庫が悪意のあるspamメールを送信していたのである。数週間のあいだ、それらは、一日に三回の行動を起こし、一行動当たり約100,000件のe0mailを送信していた。
このような攻撃の直接的な形跡をを除き、このような被害に対し、誰が信頼性を提供すべきか、サービスイネーブラー、サービスプロバイダー、リセラー、消費者、はたまた他の利害関係者なのか？。たとえ、IoTデバイスがセキュアだとしても、消費者が常に安全だとは限らないのかも知れない。
結局、誰がサービスを提供するのか、利用者か、社会全体か？David Weinbergerは、Google Carは、全体のために、利用者を犠牲にするのか？と、指摘した。
“Googleの自動運転自動車は、搭乗者を守るようにプログラムされているともいえる。ゆえに、交通状況が悪化した際、あなたが搭乗しているは、あなたの安全を維持するために、取り得るすべての防御行動をとるかもしれない。しかし、ロボットカーが道路のあふれだし、相互にネットワーク接続された状況の場合、ロボットカーは何をプログラムされるのだろうか？我々は個人としてどうあるべきかを認識している。私の車は、”搭乗者を怪我からまもる”ことを第一義にしているかもしれない。しかし、車がネットに接続されたら、人類全体に対し事故発生率を最小化化することが第一義になるかもしれない。そして、そのような指示は、死亡率全体を下げるために、ある特定の自動車を犠牲にすることをいとわなくするかもしれない。”
別観点で、Axwayのイノベーション部門副社長、Marc O’Neilも指摘している。
”企業は、かれらの技術力のある顧客から、ハッキングによって、電子自動車システム利用料をダダで使われてしまう、リスクにある。”